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公園に広がる高齢者遊具　健康維持、開発競うメーカー
公園の遊具と言えば子ども向けのようだが、今、高齢者向けの健康遊具がじわりと広がっている。遊ぶのではなく、体を伸ばしたり、筋力をつけたりする健康維持が目的だ。国土交通省の調べでは、国内の公園での０７年度の設置数は９年前の２．６倍にも。メーカー側も新たな製品開発に向けて知恵を絞っている。

　大阪府守口市の花博記念公園。６月中旬の朝、高齢者らが健康遊具で体を動かしていた。背もたれが反っているベンチで背中を伸ばしたり、木製の柱に付いたバーにぶら下がったり。近くの主婦（６７）は「毎日通っています。体がスカッとしますよ」。

　公園にある遊具のうち、５基を製造、納入したのはサカヱ（東京都）。８６年から大人向けの健康器具を手がけてきたが、０６年に高齢者向けに本格参入した。１基１０万円台～４０万円台で、バランス感覚を養い、筋力を高めるなど、転倒予防を狙った公園向けの商品を自治体などに販売している。

　健康器具全体の売上高は、０８年７月期は４年前に比べ１．５倍になったという。「早朝に使おうと順番待ちができる公園もある」（企画部の篠原一徳さん）といい、新商品を開発予定だ。

　遊具大手のタカオ（広島県福山市）は、医療関係の専門家の助言を商品開発に生かしている。ストレッチ機能を充実させた健康遊具が都内の公園などに設置された。コトブキ（東京都）は、社員が公園に出向いて、器具の効果的な使い方を説明する講習会も始めた。最近は「各社の商品が類似してきて、コスト競争が激しい」（営業担当者）という。

　国土交通省によると、０７年度の公園での健康遊具の設置数は１万５１４４基。３年前に比べて５７％伸びた。遊具全体（約４４万基）の伸び率が同１．１％なのに比べれば大きい。少子高齢化も色濃く影響しているようだ。同省の町中の公園を対象にした調査では、利用者に占める高齢者の割合は６６年度の６％から０７年度は１４％に増え、小学生以下は４４％から３４％に減っている。

　今後の伸びは、財政難のなか、遊具を設置、管理する自治体がどれだけ予算をさくかにも左右される。日本公園施設業協会（東京都）は「自治体が健康遊具の必要性をどうみるかが、今後の成長の鍵を握る」と話す。（溝呂木佐季）

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